日本では、実際に不妊の検査や治療を受けたことがある（または現在受けている）夫婦は、全体で22.7%で、これは夫婦全体の4.4組に1組に当たります。
資料：国立社会保障・人口問題研究所「第16回（2021年）出生動向基本調査」による
2020年に日本では60,381人が生殖補助医療（体外受精、顕微受精、凍結胚（卵）を用いた治療）により誕生しており、全出生児（840,835人）の7.2%で、これは約14人に1人に当たります。
資料：生殖補助医療による出生児数：日本産科婦人科学会「ART データブック（2020年）」、全出生児数：厚生労働省「令和2年（2020）人口動態統計の年間推計」による
不妊の原因は、女性だけにあるとは限りません。WHO（世界保健機関）によれば約半数は男性に原因があるとされていますし、検査をしても原因がわからないこともあります。また、女性に原因がなくても、女性の体には不妊治療に伴う検査や投薬、ストレスなどにより大きな負担がかかる場合があります。
男性も女性も、検査によって不妊の原因となる疾患があるとわかった場合は、原因に応じて薬による治療や手術を行いますが、原因がはっきりしない場合も妊娠を目指して治療を行うことがあります。
医療機関により診察の内容は異なります。詳細はご予約時等にご確認ください。
一般的には保険適用となる内容が多いです
保険適用にならない内容もあります
保険適用にならない内容もあります
| タイミング法 | 排卵日を診断して性交のタイミングを合わせます。 |
|---|---|
| 排卵誘発法 | 内服薬や注射で卵巣を刺激して排卵を起こさせます。 |
| 人工授精 | 静液を注入器で直接子宮に注入し、妊娠を図ります。 主に男性側の精液の異常、性交障害等の場合に用いられます。 |
| 体外受精 | 体外で受精させ、妊娠を図ります。 採卵を伴うため、女性側の身体的負担が重く、主に人工授精後や女性不妊の場合に用いられます。 |
|---|---|
| 顕微受精 | 体外受精のうち、人工的に（卵子に注射針等で精子を注入するなど）受精させます。 |
| 手術用顕微鏡を用いて精巣内より精子を回収します。（顕微鏡下精巣内精子回収法／MD-TESE） |
体外受精、顕微受精を行う場合、特に女性は頻繁な通院が必要となります。また、一般不妊治療については、排卵周期に合わせた通院が求められるため、前もって治療の予定を決めることは多くの場合、困難です。
さらに、治療は身体的・精神的・経済的な負担を伴い、ホルモン刺激治療法等の影響で体調不良が生じることもあり、腹痛、頭痛、めまい、吐き気等の他、仕事や治療に関するストレスを感じることがあります。
一回の診察は通常1〜2時間ですが、待ち時間を含めて数時間かかることもあります。
月経周期（25〜38日程度）にあわせて一般不妊治療を月に何回行うかは、年齢や個人の状況によって変わりますが、目安として以下を参考にしてください。
| 治療 | 月経周期ごとの通院日数の目安 | |
|---|---|---|
| 女性 | 男性 | |
| 一般不妊治療 | 診察時間 1回 1〜2時間程度の通院：2〜6日 | 0〜半日 ※手術を行う場合には1日必要 |
| 生殖補助医療 | 診察時間 1回 1〜3時間程度の通院：4〜10日 ＋ 診察時間 1回 半日〜1日程度の通院：1〜2日 | 0〜半日 ※手術を行う場合には1日必要 |
不妊・不育治療に関する疑問にお答えします
加齢とともに妊娠率は低くなり、また流産などのリスクも高まります。
妊娠を望む夫婦関係を1年間続けていても妊娠に結びつかない場合や、心配、不安に思うことなどがあれば、早めに夫婦そろって医療機関に相談してみましょう。
医療機関により診察の内容は異なります。診察の例や治療のスケジュールなどもさまざまです。
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不妊治療を続けるのか、終えるのか、という決断は非常に難しいものですので、ご夫婦でよく相談をし、お二人が納得した上で決めることが大切です。また、第3者として、不妊・不育専門相談センターに相談してみてはいかがでしょうか。
不妊・不育症に悩む夫婦は増加傾向にあります。不妊・不育症に関する悩みをお持ちの方は、1人で悩まないでご相談ください。